“自動車一斉値上げ”機運高まる…実現なら３４年ぶり

　値上げラッシュの波がついに車にも押し寄せてきそうだ。自動車用鋼板の価格が歴史的な上昇をみせ、メーカー各社が国内の自動車価格を一斉値上げする機運が高まっているのだ。各社のトップは今のところ値上げを明言していないが、心のなかでは「他社がやるならウチも」との思いが渦巻く。自動車の価格はモデルチェンジの際に改定するのが一般的。それ以外で一斉値上げされれば、実に３４年ぶりのことになる。

　値上げ機運の高まりは、トヨタ自動車と新日本製鉄が５月に入り、自動車用鋼板の価格を約３割引き上げることで合意したことがきっかけ。鋼材の平均価格は２６年ぶりに過去最高を更新することになり、自動車各社の業績悪化が懸念され始めている。

　トヨタの渡辺捷昭社長は８日の決算発表会見で、国内の値上げについて「考えていない。そういう（値上げできる）環境ではない」と否定しながらも、「状況によっては考えねば、という程度」とした。生産効率アップによるコスト削減がお家芸のトヨタでさえ、原材料価格の高騰には手を焼いている実情がうかがわれる。

　気になるのは、値上げされる場合、どれくらい上がるのかということ。

　トヨタが新日鉄と合意した値上げ幅は、鋼板１トンあたり２万円台後半。自動車は総重量の７割が鉄系の材料でできていることを考えると、トヨタ「ヴィッツ」クラスの小型車（約１トン）で２万円台後半、同「アルファード」（約２トン）クラスの大型ミニバンだと５万円台の値上げになる公算が大きい。

　２００７年度の自動車販売台数は、軽自動車を除く登録車ベースでみれば、３３年ぶりの低水準。販売店は値引きなどによる激しい販売競争を繰り広げており、数万円の値上げが販売台数の減少につながる可能性もある。このため現状では、「原材料価格高騰分をお客さまにお願いすることは難しいと思われる」（青木哲ホンダ会長）との声が多い。

　しかし、食品メーカーなどは原材料高騰を効率化などで吸収できず、結局、値上げに踏み切らざるを得ない状況に追い込まれた。

　自動車メーカーでは、第１次オイルショックに見舞われた１９７３年１１月、トヨタが全車種平均７．０％（５万円）の値上げを表明したのを機に、各社が追随値上げしたことがあった。その２カ月後の７４年１月にもトヨタが全車種平均１０％（７万７０００円）の値上げを行い、再び各社が追随した過去がある。

　日産自動車のカルロス・ゴーン社長は報道各社のインタビューに対し、「車両コストの５０％は鋼材。どこかの時点で価格に転嫁せざるをえない」と強調。国内の値上げについては「通常は市場のリーダーが重要な役割を担い、各社が追随するものだ」と述べ、トヨタが先行して値上げするようあからさまに促した。

　トヨタは５月２日、原材料高や円高を受けて、北米での販売価格を緊急値上げした。

　日本国内でも値上げが行われるのか。車離れを起こしている消費者の顔色をうかがいながら、各社トップの腹の探り合いが続くことになりそうだ。

http://netallica.yahoo.co.jp/news/35751